登山家・栗城史多さん、指数本を切断へ……エベレスト挑戦の重すぎる代償
私も国内ではあるが冬山登山を経験しています。
登山は季節を問わず苦しいものですが、特に冬山の苦しさは凄いです。
国内の2000m級の山でもそうなのですからエベレストなど想像できません。
今月18日に自身通算4度目の挑戦となるエベレスト登頂を断念した、
登山家の栗城史多さんですが、深刻な凍傷を負い、
無念のうちに下山されました。
そして、栗城さんを次に待ち構えていたのは、
自身の“指の切断”という過酷な現実でした。
冬山における凍傷は足１本、腕１本切断することもありえますが、
最も多いのは指の切断でしょう。
世界的に有名な登山家の多くも切断の憂き目にあっています。
栗城さんは過去3度の挑戦に失敗し、不退転の覚悟で挑んだ今回ですが、
山の神はまたしても若き登山家の登頂を拒みました。
下山後、両手指および両足指と鼻の凍傷が、
深刻な状態にあった栗城さんは即刻、入院しました。
そして、動かせない指の代わりに口述筆記によりTwitterを通じ、
現状を報告していましたが、同時に、
素人からも只ならぬ状態であることが分かる状態で、
ベッドに横たわる栗城さんを撮した写真も公開していました。
凍傷にやられるとその箇所はどす黒いような紫色になることが多いです。
また表情は笑顔であっても全身状態の悪さは酷いもので、
仮に例えるならば火傷の患部のような感じでしょうか。
そして30日にはブログを更新。
エベレストからの帰還後、連日38度の高熱が続いている状態で、
凍傷も重度で手足は動かせない状態だということです。
指の凍傷はさらに重度であるらしく、
「左手親指と両手の指数本は、
第一関節から切断することになりそうです」と、
栗城さんは報告していらっしゃいます。
ここまでひどい凍傷にやられたということは、
現場での恐怖はいくばくだったか想像できる範囲を超えてますね。
指を失う可能性があることについて栗城さんは、
「指を失うということはやはり悲しいこと」と、悲痛な思いをつづる。
凍傷により手足の指の多くを失ってしまった登山家は、
山野井泰史・妙子さん夫妻をはじめ決して少なくないとはいえ、
登山を続ける者にとってはやはり大きすぎる代償なのです。
栗城さんもまた、
「今後またエベレストやヒマラヤに行きたい気持ちに、
どこまで応えられるか正念場です」と、
再びエベレストに挑む気持ちがあるからこそ、苦悩をにじませる。
それでも、
「ホーンバイン・クロワールに向かって行ったことを、
後悔しているかというと、少しも後悔していません」と、
気持ちは前向きだそうです。
栗城さんのブログにあるように、確かに多くの有名登山家が、
凍傷により指を失いながらもその後も登頂困難な山を制しています。
ただこれは稀な事なんです。普通は登山断念となるはずです。
精神力以外の何か大きなものがなければ復活はできません。
また、栗城さんが目指しているのはエベレストで、世界最高峰なのです。
栗城さんが、神に選ばれた一人ならば復活されるでしょう。
それを願ってやみません。
「僕は、必ず復活します」――。
栗城さんはそう宣言してブログを結んでいます。
信じています。頑張ってください。
女性の「再婚禁止１８０日」違憲訴訟、請求棄却
女性にのみ離婚後１８０日間の再婚禁止期間を定めている民法の規定は、
必要以上の制約で、法の下の平等を定めた憲法に反しているなどとして、
岡山県総社市内の２０歳代の女性が国を相手に慰謝料など、
１６５万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が１８日、岡山地裁であった。
以前から国会などでも取り上げられていた男女差別の一環として、
男女の再婚禁止規定期間の違いを憲法違反とする裁判である。
私自身はこれは男女差別ではなく合理的な規定だと思うのだが、
どうも昨今の女性には受け入れられないらしい。強くなったものですね。
世森亮次裁判官は「規定には合理性があり、
社会的な状況を考慮しても憲法に反するとは言えない」などとして、
原告の請求を棄却した。
この判決は妥当であり民法の再婚禁止規定が憲法違反に当たらないと、
証明されたものである。
男女平等というのはあくまでも人間としてその人格や仕事などに、
不合理な差別をされずに生きていけるというものであり、
男女の性別としての差まで同じくしろという意味ではない。
身体にしろ考え方にしろ男女に差があるのは当然で、
その差を全てなくし同じにしろというのは間違っている。
訴状などによると、女性は２００８年３月、
家庭内暴力（ＤＶ）などが原因で前の夫と離婚し、
現在の夫と同１０月に再婚した。
離婚の直前に現在の夫との間の子を妊娠していたが、
再婚禁止期間の規定で、離婚直後に再婚できず、
精神的な苦痛を受けたとしている。
この女性の場合DVが原因ということで離婚原因そのものには同情できる。
しかし、離婚の直前に現在の夫である男性との間に子供を設けており、
簡単にいえば「不倫」をしていたわけであり、
血液型やDNA鑑定でその子の父親を特定することができるが、
子供にとっては非常に不安定な状況に置かれたわけである。
「不倫」していたわけであるから「不法行為」をしていたわけであり、
それを差し置いて再婚禁止規定だけを法の不備の槍玉に上げて、
慰謝料要求とは片腹痛いと言わざるを得ない。
民法は、離婚後３００日以内に生まれた子の父は前の夫と推定する一方、
婚姻して２００日以後に生まれた子の父は現在の夫と推定すると規定。
離婚してまもなく再婚した場合、再婚後２００日以後で離婚から、
３００日以内の期間に子どもが生まれると、
前の夫と現在の夫の両方を父親とみなすことになるため、
再婚禁止期間を設けている。
最近の医学の発達によりこの再婚禁止期間は、
見直しの必要があるかもしれないが、規定自体は合理的なものである。
子供にとって「親権」に関わる問題であり、進学や就職、結婚など、
人生の節目節目に問題になることである。
また遺産相続の問題でも法的に有利にも不利にもなる。
女性側は「父親の推定の重複を避けるためであれば、
禁止期間は１００日で足りる」と主張していた。
もしかしたら、100日で足りるのかもしれないが、
この女性は不倫行為をしているのであって、1日でも父親の推定は難しい。
DNA鑑定などを行って自分の子供であることを、
証明しなければならないのはとても悲しいことである。
日本は男性社会での歴史が長い。そのため男女格差の規定は法的にも、
仕事的にも多いと思われる。
しかし、既に男女格差はなくなりつつあり基本的に平等といえよう。
ただ男性と女性の肉体的違いに関しては認め合わなければならない。
男性は子供を産むことはできないし、
一概にいう力仕事は女性の分野ではないだろう。
今後民法・刑法の他の規定も、見直されることだろう。
しかし間違ってはいけないことは男女の違いを認め合わないこと。
これを忘れたとき日本はまた女性が不当に差別される社会となるだろう。
うつ病、世界で推計３・５億人…人口の５％
世界保健機関（ＷＨＯ）は９日、世界でうつ病で苦しんでいる人が、
人口の約５％に当たる３億５０００万人以上に上る推計を発表した。
人口の約５％。これってものすごい数字ですよね。
表面化していない仮面うつと言われる方も含めれば、
一体何％のうつの方がいらっしゃるのでしょう。
自殺で亡くなる約１００万人の大半がうつ病経験者で、
ＷＨＯは治療と支援の重要性を訴えている。
日本でも自殺は３万人台を持続しており、原因としては、
非正規労働者の生活困窮や過剰な残業などの労働環境、
家族との繋がりをなくした孤独者などが多いと言われています。
ＷＨＯは、うつ病は一時的な気分の浮き沈みとは異なり、
２週間以上ふさぎ込んで、仕事や家庭での活動に影響が出る病気と強調。
女性の５人に１人が産後うつを経験し、心疾患とうつ病の発症には、
強い関連性がある。
厳しい経済状態や失業、災害に直面すると、
うつ病の危険性が高まるという。
カウンセリングや投薬が効果的な治療となるが、
半数以上が必要な治療を受けていないとみられる。
うつ病って表面に症状が出る病気とは違って本人の自覚なので、
周囲の人間はうつ病に罹っている人に対し、それなりの対応ができない。
なので、周囲の人間はもちろん本人までもが、
『サボリ病』などと揶揄されてしまい失職、自殺へと進む場合も多い。
やはり、早い段階で精神科、心療内科、クリニックなどを受診し、
軽い症状のうちにうつ病の目を摘み取ることが大切である。
厚生労働省によると、２００８年に、
うつ病を含む気分障害で治療を受けた人は国内で推定１０１万人。
２００８年で１００万人を突破しているのだから、４年経過した現在、
いったい何人のうつ病患者がいるのか。
日本経済・社会情勢は全く良くなっていない。
うつ病患者の増加は自殺者の増加と連動する。地震の被災者も心配だ。
国としては早急に対策を立てるべきである。
デング熱、日本で１４６人発症…昨年２倍強
これも地球温暖化による天候異常、または生態系異常でしょうか？
高熱を発症するデング熱が東南アジアを中心に流行している。
今年に入り、日本に入国して発症する患者も１５０人近くに上り、
この１０年で最大だった２０１０年に並ぶ勢いで増えている。
国立感染症研究所は、旅先での虫よけや発症時の早期治療を訴えている。
デング熱のウイルスの媒介者は蚊であり、その中でもやぶ蚊である。
ここ数年、蚊の数が少なくなったと思っていたのだが、
もしかしたら天候の変動に体制をつけてまた増えているのかもしれない。
デング熱は、デングウイルスの感染で高熱や関節痛が起き、
その後発疹が出る。ショック状態となり死亡する場合もある。
たかが蚊の感染病と気持ちを緩めていれば命まで落とすことになる。
同研究所などによると、今年になりフィリピンで８万７０００人、
ベトナムで３万６０００人など、
東南アジア６か国で計１８万人近い感染が報告された。
国内でも９月２３日までに旅行者ら計１４６人が発症、
昨年の同時期の２倍強。
この１０年の中でも急増した一昨年同時期の計１７４人に迫っている。
国内感染者のほとんどが東南アジアなどの旅行先で感染しており、
コレラや赤痢などと同じように注意が必要だ。
デング熱はヤブ蚊が媒介し感染が広がる。
東南アジアでは都市への人口集中に伴い、
屋内でも繁殖するネッタイシマカが増え、
年々流行が広がっているとみられる。
東南アジアが危険なのはもちろん頭に入れておかなければならないが、
国内においても蚊から蚊へのウイルスの媒介は疑われるし、
そう考えると防御しなければならない。
既に１０月に入っているがまだ暑い日は有り蚊も飛んでいる。
虫除けスプレーや薄暗い草むらなどには、
入らないように気をつけたほうがいいだろう。
免疫無効にする「くぼみ」発見＝エイズ新薬に期待―名古屋医療センター
喉元過ぎれば暑さ忘れるとはよく言ったもので、
昨今ではHIVの話題及び報道はなくなってしまった。
実はピル解禁後避妊具を使わないせいでHIVの感染者は増えているのだが。
ただ、HIVの研究は着々と進められておりひとつの光明も見え始めたようだ。
エイズ（後天性免疫不全症候群）を引き起こすエイズウイルスが、
ヒトの細胞内の免疫力を失わせる過程で、関係する部位を特定したと、
国立病院機構名古屋医療センター（名古屋市）の岩谷靖雅室長らの
研究グループが発表した。
研究成果は２３日付の米科学誌「ネイチャー・ストラクチャラル・
アンド・モレキュラー・バイオロジー」の電子版に掲載された。
岩谷室長は「エイズの新薬開発につながる可能性がある」と話している。
正直医学的なニュースであり私では、エイズウイルスの弱点が発見され、
新薬開発につながるかもしれない発見だということである。
通常HIV感染→エイズ発症が通常のエイズ発症過程だが、
HIV感染者は「エイズになるかもしれない」と怯えながら暮らすか、
検査をしないために不特定多数の人にHIVをバラまき感染させるか、
どちらかで、もともとの保菌者を含め不幸な結果しかなかった。
その中でエイズになってしまったらもうダメという状況が、
治療薬の開発可能性を発見したことは素晴らしいと思う。
ヒトは通常、リンパ球の中に存在するたんぱく質「アポベック３」で、
ウイルスから体を守っているが、いったんエイズウイルスに感染すると、
同ウイルスが作り出す特殊なたんぱく質とアポベック３が結合し、
免疫力を失うことが知られていた。
これだけを読んでもわかるように、エイズに関して人類は、
非常に無知な状態であったと言える。
また、エイズに関しての風評もエイズを考える機会を失っていたのだろう。
グループは、遺伝子操作でアポベック３を作り出してＸ線で解析。
その結果、アポベック３にエイズウイルスの、
特殊なたんぱく質が付着する「くぼみ」を発見した。
さらに、同ウイルスを入れた培養皿に遺伝子組み換えにより、
くぼみの形状を変化させたアポベック３を入れたところ、
エイズウイルスの増殖は止まり、死滅したという。
やはり、遺伝子技術がここまでのエイズ解明に大きく関与したようだ。
遺伝子レベルの研究は今まで難病（不知の病）と言われた多くの病気を、
治療する大きな役割を果たしている。
遺伝子操作については倫理的に反対する声もあるが、
こと病気の治療に関しては全面解禁してもいいと思う。
反対されるべきはクローン生命体を作ることか。
特に食品に関しては遺伝子組み換え食品などでは、
どんな恐ろしいことが待っているかわからない。
まあそんなこともあってTPPには絶対反対の姿勢なんですけどね。
最後に、たとえ１回であろうが避妊具をつけないで性交の経験がある人、
もちろうん不特定多数の方はもっとリスクが上がっているが、
知らないあいだにHIVに感染している可能性はある。
是非とも保健所でHIV（性病全部）の検査を受けていただきたい。
ちなみに匿名でも受けられるし無料であるので。
秋葉原無差別殺傷、２審も加藤被告に死刑
裁判判決があると生々しく記憶が蘇る。
そんな理不尽な犯罪が日本には多すぎる。
日本はいつからこんな凶悪事件が頻発する国になってしまったのだろうか。
東京・秋葉原で２００８年に１７人が死傷した無差別殺傷事件で、
殺人や殺人未遂罪などに問われた元派遣社員・加藤智大(ともひろ)被告
（２９）に対し、東京高裁（飯田喜信裁判長）は１２日、
１審・東京地裁の死刑判決を支持し、
被告側の控訴を棄却する判決を言い渡した。
当然といえば当然だろう。極刑を遺族は望んでいる。
こんな残虐で理不尽な事件の犯人に対して『死刑廃止』を唱えているのは、
人権派という仮面をかぶった極悪な偽善者だろう。
１審判決によると、加藤被告は０８年６月８日、
２トントラックを運転して歩行者天国の交差点に突入。
５人をはねた後、１２人をナイフで襲い、７人を殺害、
１０人に重軽傷を負わせた。
動機については、インターネットの掲示板で受けた嫌がらせで、
強いストレスを感じていたことから、
大きな事件を起こして嫌がらせをやめさせようとしたと認定された。
まず動機が幼児クラスの低能さ。
ネット掲示板の書き込みを見るのが嫌ならアクセスしなきゃいいこと。
また大きな事件を起こせば嫌がらせをやめさせれるとは意味不明だ。
大体ほぼ３０歳というのにネット掲示板に入り浸りとは。
100歩譲って大きな事件を起こすとしても、
傷つくのは自分だけにして欲しい。
抗議するならチベットに尼僧のように大通りで焼身自殺するとか、
少しは意義ある事件を起こせばいいのに他人を巻き込み安直すぎる。
控訴審で弁護側は、
「被告には完全な責任能力はなかった」として死刑回避を求めたが、
退けられた。
控訴審は審理が２回行われたが、加藤被告はいずれも出廷せず、
判決公判にも姿を現さなかった。
弁護士も苦しい弁護しかできないのだろう。
こういった異常な事件においては「心神耗弱」などの言葉で弁護。
「責任能力」ってパソコン操作できて目的のサイトにアクセス出来る、
このことだけでも「責任能力」は十分にある。
最後は拘置所？に引きこもって出廷しなかったとか。
通常は判決前に一言反省の弁があるもの。
亡くなった被害者のご親族、お怪我をされた方は報われないと感じた。
「深層崩壊」危険度マップ公表、過去の痕跡分析
猛暑も一段落したのか爽やかな風を感じるようになった。
これから秋の良い季節がやってくる。
しかし、反面、台風や長雨などの雨による土砂災害も危惧される。
豪雨の際に地下深くの岩盤が崩壊し大規模な土石流などの原因となる
「深層崩壊」について、国土交通省は、
発生の確率が高いと考えられる地域の危険度を分析した地図を公表した。
自然災害は準備をしておけば防げる災害である。
今回国土交通省から提供された地図は大いに役立つのではないだろうか。
深層崩壊は同じ場所で繰り返し起こりやすいため、
２０１０年の同省調査で発生の恐れが「特に高い」とされた、
約２万６０００平方キロ・メートルの地域について、
過去に深層崩壊が起きた痕跡約９０００か所を、
空中写真から特定して調べたという。
つまり過去のデータを空中写真という形にして地図化し、
非常にわかりやすくしたものとなっている。
その調査結果は、痕跡が「特に多い」のは、日本アルプス、四国山地、
九州山地を中心に１７県にまたがる約４７００平方キロ・メートル。
同省は「避難場所の設定などの参考にしてほしい」としている。
この行政からの資料提供を受けて地方行政では、
雨の季節、台風の季節が来る前に素早く対応して欲しい。
ここまで資料が揃っていて避難場所も決まってないでは怠慢だろう。
地図は発生の確率が高い地域を５キロ四方に区切り、
痕跡が「特に多い」（２２か所以上）、「多い」（１１〜２１か所）、
「少ない」（１〜１０か所）、「なし」の四つに色分け評価している。
地図に関しては素人でもわかるように丁寧に可視化されており、
災害マップとしてはよくできたものとなっていると思う。
土砂崩れなどの災害は来ないに越したほうが良いに決まっている。
しかし、たとえ来たとしても準備をしておけば命は助かる。
そのためのマップであるので最大限活かしたいものだ。
